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2019.07.05

求人広告に動画は役立つ?応募率を高めて人材を得るための方法

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少子化と人口減少の傾向にある現代日本では、さまざまな業界で人材不足であり、売り手市場の状況となっています。


しかし、求人に多額のコストをかけられる事業者はわずかでしょう。


効率的で効果的な求人広告を求める経営者や人事担当者に、求人での動画広告活用について解説します。


より良い求人活動を行うには、人材不足の現状を知ろう

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<引用元:株式会社帝国データバンク_人手不足に対する企業の動向調査


株式会社帝国データバンクが2019年2月に発表した『人手不足に対する企業の動向調査』では、『従業員の過不足感』がグラフ化されています。


2017年から2019年にかけて、正社員数に対する「不足感」を示す数値が、43.9%から53.0%に拡大しています。


同じく、非正社員に対する「不足感」の数値も、29.5%から34.4%に拡大しています。


「社員数が適正である」とする数値は、正社員に対しては46.1%から39.6%へ減少、非正社員に対しても63.1%から59.4%に減少しています。


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<引用元:株式会社帝国データバンク_人手不足に対する企業の動向調査>


同じく、帝国データバンクから発表されている『従業員が「不足」している上位10業種』も確認しましょう。


2017年から2019年に渡り、2年連続で「不足感」の数値が上がっている業種として、

  • 情報サービス
  • 運輸・倉庫
  • 家電・情報機器小売
  • 飲食料品小売
  • メンテナンス・警備・検査
  • 電気通信
  • リース・賃貸
  • 飲食料品・飼料製造

などが見られます。


日本での少子化と人口減少の傾向は、今後も進んでいくという見込みですので、対策なしで人手不足の解消を行うのは困難と言えます。


求職者の約90%は求人情報や企業データをネットから収集している

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<引用元:エン・ジャパン株式会社_月間「人事のミカタ」


エン・ジャパン株式会社が発表した『転職活動者が情報収集をどのように行ったか?』という調査では、2015年と2017年の統計結果が比較できます。


2015年から2017年にかけて、

  • 企業のホームページを確認する
  • 口コミサイトや口コミ検索で企業を調べる
  • 企業ホームページ内の採用ページを確認する

が、トップ3となり、数値は6~10%以上で増加しています。


もちろん、無料で求人登録できるハローワークや、地域密着型で求人を行えるフリーペーパーでの活動も、無駄ではないでしょう。


しかし、スマホ等デジタルデバイスの利用者数が伸びている現代では、求人情報を知った求職者は、気になる企業のホームページをネットで確認すると認識して問題ありません。


もし、企業サイトの求人ページが情報不足で、求職者が納得できなければ、関心を持たれたのに求人への応募をしてもらえないわけです。


求人応募率を高め、人材確保のチャンスを逃さないためには、企業サイトの求人ページの充実化、わかりやすさは必須と言えます。


そこで、求人広告としての動画活用をおすすめします。


求人広告に動画を用いる理由:有用性3選

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求人広告としての動画には、主に以下の3つの有用性が挙げられます。

  • より多くの求職者に届きやすい
  • 応募者を集めやすい
  • 時間短縮と低コスト

「求人に動画を使うメリットがよくわからない」


「求人用の動画を制作する企画を進めるには、上司にどう説明すればいいのか…」


といったお考えの経営者や人事担当者は、ぜひ参考にしてみてください。

求人広告に動画を用いる理由1.より多くの求職者に届きやすい

求人者がネットで企業サイトを閲覧し情報収集する傾向があるならば、まずは自社サイトに求人ページを設け、求人広告としての動画を設置しましょう。


動画コンテンツは、テキストや画像だけのコンテンツよりも、約5,000倍の情報量に当たると言われています。


アメリカの調査会社「フォレスターリサーチ」では、60秒の動画で「180万語、Webサイト換算で3,600ページ分に匹敵する」というデータが発表されました。


求職者が求める「企業内の雰囲気」や「仕事の内容」はもちろん、求人動画のクオリティそのものから「その企業が求人募集にどれほど力を注いでいるか」が示されます。


また、制作した求人動画は、自社サイトだけでなく、TwitterやFacebookといったSNSにも流用が可能です。


複数の媒体に掲載することで、求人動画を広い範囲で求職者に見てもらえるわけです。


初期投資としての制作費用を用意できれば、求人動画は会社のツールとして幅広く活用できます。

求人広告に動画を用いる理由2.応募者を集めやすい

求人動画は、ターゲット層を明確にすることで、広告として展開していけます。


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<引用元:総務省|各SNS利用者層の性別・年代の統計>


例えば、10代・20代の人材を求めるならば、同世代の利用率が高いSNS「Twitter」を媒体とする方法があります。


また、30代くらいの人材ならば「Facebook」を利用したり、企業のブランディングも兼ねた求人動画を流したりするならば、全世代の利用率が高い「YouTube」も良いでしょう。


「企業が一部の都道府県内にだけ求人広告を出す」「お店がある市内にだけ絞って、求人動画を流す」といった選択も可能です。


広告配信の費用は必要となりますが、欲しい人材に近いところを狙って求人広告を展開できるので、事前調査を行えば効率的な求人が行えます。


ネット広告には、複数の種類があり、予算やコンテンツに応じて最適な表示形式を選べます。


動画広告の種類については、弊社DOGABRAINSサイトの『動画広告3種類の説明と特徴!視聴ユーザー心理もあわせて解説』に詳しくありますので、参考にご覧ください。


求人広告に動画を用いる理由3.時間短縮と低コスト

求人広告を出すには、広告費や作業スタッフに支払う人件費、打合せなどに使用する時間コストが必要です。


「求人募集は、時間・金銭のコストをかけたからといって、必ずしも望ましい結果が出るかどうかはわからない」というのが、多数の企業が抱えている問題点です。


求人広告としての動画は、初期費用として制作費がかかりますが、一度作って自社サイトに掲載すれば、求職者へ雄弁にアプローチします。


自社サイトをお持ちでない企業や個人店舗であっても、Facebookにページを登録するのは容易です。


中長期的な視野を持つならば、求人募集に動画を用いるのは、時間短縮と低コストを実現できる施策と言えます。


求人広告動画を制作する際の4ポイント

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求人広告動画を制作する際は、


  • どのような人材を求めているのか
  • 店舗やオフィスの雰囲気、扱っている商材など、何を見せたいのか
  • 現在の企業状態だけで考えるのではなく、将来的にどう成長していきたいのかという戦略

などをまとめておく必要があり、「このような動画ならば、必ず応募が来る!」といった成功パターンはありません。


しかし、求人広告の動画として押さえるべきポイントはあります。

  • ポイント1.最初の5秒で興味を抱かせる
  • ポイント2.最後に、欲しいアクションを言い切る
  • ポイント3.「求職者が知りたい情報」を盛り込む
  • ポイント4.テロップは必ず入れる

以上の4ポイントを主な注意点として、説明します。


ポイント1.最初の5秒で興味を抱かせる

TwitterやFacebook、YouTubeで動画を閲覧する際、コンテンツの前に動画広告が表示されるのを見たことがある人は、冒頭の数秒を過ぎると『動画をスキップ』できるのをご存知でしょう。


目安として、最初の5秒でユーザーの関心を惹けなければ、残りの秒数も流し見されるだけで、記憶に残ることはないでしょう。


商品やサービスを紹介するための動画広告以上に、求人動画は「求職者の人生」に多大な影響を与えるので、シビアな視聴となって当然です。


「動画を最後まで見てもらえれば、自社の良さをわかってもらえる」という思いは決して間違っていません。


しかし、「求職者に、動画を最後まで見てもらえるために、どのような手段を用いたか?」が、求人動画には必要です。


ポイント2.最後に、欲しいアクションを言い切る

仮に、求人動画を最後まで見てもらえたならば、視聴者に何らかの関心を抱かせたことになります。


そこで必要なのは「欲しいアクションを、具体的に提示する」という手段です。


例えば、ユーチューバーなどの動画では、最後に「チャンネル登録」を誘導する言葉や文字が提示されます。


視聴者の自発的なアクションを待つよりも、明確でシンプルなアクションを行うよう誘導しましょう。


もし、SNSで求人動画を展開しているなら「クリックして欲しい」ことを提示し、自社サイトへの誘導を図ります。


また、自社サイトに設置した求人動画ならば、すぐそばに「お問い合わせフォーム」へのボタンを用意しておくことで、ユーザーがアクションするハードルが低くなります。


ポイント3.「求職者が知りたい情報」を盛り込む

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<引用元:マンパワーグループ株式会社|「求職者が求人情報・求人広告に求める内容」に関する調査


求職者が、どのような情報を求めているのかをリサーチし、動画制作に活かすのも有効です。


マンパワーグループ株式会社が、日本国内在住の20~59歳を対象に調査した結果では、「検討材料不足を理由に、応募をためらった経験がある」という求職者が56%と、過半数を占めています。


それでは、求職者はどのような情報を必要としているのでしょうか?


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<引用元:マンパワーグループ株式会社|「求職者が求人情報・求人広告に求める内容」に関する調査>


上のグラフでは、「募集要項にある基本情報以外に、あると嬉しいと思う情報は何か?」というアンケートに対し、

  • 勤務時間:46.8%
  • 残業時間:45.8%
  • 昇給・昇格:44.0%

がトップ3となっています。


該当項目をすべて求人動画に盛り込むのは現実的ではありません。


しかし、求職者のニーズをリサーチし、可能な限り対処しようとすることは、応募率の向上や企業のブランディングの一環に役立つでしょう。

ポイント4.テロップは必ず入れる

求職者が求人動画を見かけた際、外出先ならば音声はミュート状態となっています。


各SNSでの動画展開は、ミュート状態がデフォルトであり、タップすることで音声が流れます。


動画にテロップを入れることで、ミュート状態でも適切な情報を視聴者に与えられます。


例えば、現代はテレビでもテロップが多用され、「どこが重要なポイントなのかをユーザーにわかりやすくする」というメリットがあります。


しかし、テロップを盛り込みすぎて文字情報が過多になるのは、動画の見づらさにつながりかねません。


動画とのバランスを図りながら、テロップを活用しましょう。

求人広告動画の事例

求人広告動画の一例として、地方の広告代理店の施策について紹介します。


この広告代理店では、企業ブランディングの一環として、地元の複合型映画館に動画広告を展開しています。


事業規模の拡大のため、求人募集を行う流れとなり、Facebookでの求人情報公開とあわせて施策を行いました。


施策前と比較し、求人応募数は2~3倍という実数が出ました。


応募者へのヒアリングからは、映画館でのブランディング動画による知名度向上や、Facebookからの自社サイト誘導が効果的だったという仮説が立てられます。


求人は時期や常日頃の評判でも左右される

求人情報を扱う株式会社フロムエーキャリアでは、

  • 1年間で採用が活発になる時期は、3月と9月という傾向がある
  • 多数の企業が、上期・下期の期初を迎える4月と10月に、新卒や中途社員の入社を見込んで採用活動を行うため

と、しています。


しかし、該当の時期にだけ採用活動をするのでは不足といえます。


常日頃からの自社ブランディングによる企業評判の向上や、タイミングを狙っての求人告知を行うことで、より良い人材確保の可能性を高められます。


業種や、取り扱う商品やサービスによっても、図るべき施策は異なるでしょう。


中長期的な企業戦略をまとめることが、無駄のない求人広告の展開につながります。

求人広告動画を活用し、求職者のニーズに応えて、人材を得よう

求人広告の動画について、有用性や制作ポイントを紹介しました。


しかし「それでは、どのような動画がいいのだろう?」と悩まれる企業が多いのも事実です。


まずは、動画制作会社に相談し、自社の強みや展望をお話いただけるのが一番です。


DOGABRAINSサイトには制作実績の事例を公開していますので、一度ご覧いただき、ぜひお気軽にお問い合わせください