動画広告の活用を検討している企業経営者や広告担当者にとって、YouTubeは数ある媒体の中でも、特に注目するサイトでしょう。
動画広告に不慣れな初心者に向けて、YouTube動画広告を打ち出す前に知るべき、特徴や基本知識をご紹介します。
YouTubeの特徴・基本知識
YouTube（ユーチューブ）は、世界最大の動画共有サービスで、公式サイトには「全世界で10億人以上のユーザー」が利用しているとあります。
日本に限ると、2017年9月時点の統計で6,200万人のユーザーがYouTubeを利用しており、国内総人口の約50％が閲覧していることになります。
YouTube公式情報では、
- モバイル端末での再生時間が、YouTube総再生時間の70％以上
- 80の異なる言語が使用可能（インターネット人口の95％をカバー）
とされています。
現代では、モバイル端末の利用は先進国に限った話ではなく、東南アジアやアフリカ諸国などの発展途上とされる諸国でも活用されています。
つまり、YouTubeを活用すれば、自社商品・サービスの販売を日本国内に制限することなく、世界をマーケットとして展開することが充分可能です。
YouTube動画広告における日本国内のターゲット詳細
総務省が公表している、各SNS利用者の性別や年齢別の統計を見ると、YouTubeは20代の92.2％を中心に、30代の88.4％、10代の84.3％、40代の77.3％と、幅広い世代で利用者が多いことが特徴です。
性別のグラフを確認しても、男女ともに、60代を除けば50％以上の利用者がいることがわかり、広告媒体としても有望です。
また、今後はネットに慣れ親しんでいる世代が高齢化していくことや、第5世代通信規格（5G）の普及と通信機器の利便性向上を考慮すると、すべての世代をターゲティングできると想定できます。
もちろん、広告媒体だけでなく、「自社の商品やサービスを紹介する動画を制作したら、YouTubeにアップロードして、ユーザーに閲覧してもらう」という活用も可能です。
電通グループの自動音声付自動動画生成システム『Dynamic3』
2019年6月13日、電通グループ4社（電通、電通国際情報サービス、電通tempo、電通クリエーティブX）は、チラシの画像や文字データから、音声付きYouTube動画広告を自動生成するシステム『Dynamic3』（ダイナミックススリー）を開発したことを公表しました。
これまで動画広告は、
- 制作時間とコストがかかる
- 折り込みチラシのように、日付や価格などの情報が短期間で変動する広告は不向き
とされてきました。
電通の自動音声付自動動画生成システム『Dynamic3』では、
- チラシのデータから、1本あたり約15分で自動生成
- チラシのデータをそのまま利用するので、日付や価格表示の誤字を防げる
- ネット配信なので、チラシの配布エリア外にも情報を伝達できる
をメリットとして、制作時間とコストの短縮、PDCAサイクル速度のアップが図れるとしています。
今までチラシなどの紙媒体がメインだった中小企業、地方企業も簡単にYouTube動画広告を出せるようになれば、「YouTube動画広告を出していない」というだけで企業の損失となりかねない状況となってきました。
ただし、動画コンテンツに他社とは異なるオリジナリティを求めたり、ブランディングを高めたりするマーケティング戦略を考えるならば、上記のサービスだけでは不足かもしれません。
自社の商品やサービス、企業としての先々の在り方など、大局的な視点が今後ますます重要になるでしょう。
YouTube動画広告のタイプ4種類
- TrueViewインストリーム広告
- TrueViewディスカバリー広告
- バンパー広告
- アウトストリーム広告
以上の4種類があります。
それぞれに特徴があるので、まずは詳細を確認していきましょう。
TrueViewインストリーム広告
インストリーム広告は、他の動画の再生前・再生中・再生後に、広告が表示されるタイプです。
TrueViewインストリーム広告は、自動再生が開始されて5秒経過すると、ユーザーがスキップできるようになります。
他の動画に挿入される形で広告が表示されるので、ユーザーの目に留まりやすい点が特徴といえます。
TrueViewディスカバリー広告
以前は、TrueViewインディスプレイ広告という名称でした。
先ほど紹介したTrueViewインストリーム広告が、ユーザーの動画再生にあわせて自動再生される広告であるのに対し、TrueViewディスカバリー広告は、ユーザーが動画を探しているシーンであちこちに表示される点が特徴となります。
バンパー広告
バンパー広告は、6秒以下の短い動画広告となり、ユーザーはスキップできないのが特徴です。
6秒という短い尺でコンテンツを盛り込む必要があるので、創意工夫は必要になりますが、広告主のブランディングを目的とした利用に適しています。
ユーザーは、強制的に最後まで動画広告を見ることになるので、他の広告タイプよりも閲覧率は高くなります。
アウトストリーム広告
上で紹介した3タイプと異なり、YouTube以外のウェブサイトやアプリなど、外部コンテンツで展開されるのが特徴です。
YouTubeのユーザー以外にアプローチが可能となり、より多くの人に広告を見てもらえます。
YouTube動画広告で注意すべき3つのポイント
大多数の広告主は、
- 商品やサービスの認知度向上や販売促進
- ブランディング
- 予約や問い合わせ、アンケートなどへの誘導
などが目的となるはずです。
成果につなげるために注意すべきポイントを3つ、紹介します。
目的・目標を明確にしてから動画制作を行う
自社で撮影するにしても、動画制作会社に依頼するにしても、まずは「動画で、何を表したいのか」を明確にし、社内で共有しておきましょう。
制作過程で何かしら変更が生じても、最初に目的・目標が定まっていれば、コンテンツがブレることはありません。
自社のマーケティング戦略の基盤となり、後々のPDCAをスムーズに回すためにも、必須です。
最初の5秒間でユーザーの関心を惹く構成を考える
動画に「あれも入れたい、これも入れたい」と多くの要素を詰め込み、冗長になってしまうと、ユーザーの心に刺さりません。
30秒の尺をフルに使って動画を制作しても、最初の5秒でユーザーに関心を持ってもらえなければ、スキップされて終了です。
動画とあわせてテキストも有効に活用する
検索連動型のディスカバリー広告では、動画タイトルや説明文の設定で、ユーザーの関心を惹くように仕掛けられます。
また、ミュート状態でも動画広告の内容がわかるような構成が望ましいですが、難しい場合は字幕などを設けて対処しましょう。
ユーザーが常に「音声を訊ける状況」であるとは限らないためです。
YouTube動画広告の事例
大規模な工事ではなく、一般家庭や、小規模店舗などがターゲットです。
- トイレつまり
- トイレの部品交換
- 排水溝の清掃、流れ改善
- 洗面台やキッチン、お風呂などの蛇口交換、水漏れ修理
- グリーストラップの悪臭やつまりの解消
などが主な業務です。
しかし、この業務への需要は「一見さんとしてのユーザー」がほとんどで、トラブル前から下調べをする人はほとんどいません。
また、大手水道修理業者が安値でのサービスを実施していることもあり、価格の比較の上でユーザーに選ばれなかったり、依頼を受けても工賃を値切ってくる顧客もいたりと、悩みが尽きませんでした。
検索ワードに反応して広告を表示させる『検索連動型広告』で成果を獲得しようと奮闘していましたが、実質赤字の状態でした。
ユーザーニーズに応える動画を制作
広告改善のため、水廻りのトラブルが起きたユーザーが検索してくるのに対し、「ユーザーが、どのようなワードで広告を検索し、流入してきているのか」を調査しました。
すると、【トイレ つまり 直し方】【水漏れ 対処 方法】など、「ユーザーが、自身で対応しようとしている」と見られるワードが、一定の割合でありました。
そこで、「トラブルが起きた箇所の、一般家庭での直し方」をシンプルにまとめた動画を作成し、水道修理の専用ページに掲載しました。
最初は、「直し方を教えたら、むしろ顧客が減るのではないか」という危惧もありました。
しかし、もちろん動画を見て直せるユーザーもいるでしょうが、「直そうと試したが、やはり無理なので水道修理業者に依頼する」というユーザーも現れました。
YouTubeに投稿してある動画から依頼を受けるケース、専用ページに掲載してある動画を見て、「修理は大変そうだ…」と思って依頼に切り替えるケースなどが見られました。
ユーザーニーズに応えた動画の展開から、受注件数は3倍以上にのぼりました。
広告の費用対効果では、受注件数が下がっていた時に1件あたり3万円を超えてしまっていた費用も、6千円台まで下がりました。
単なる「直し方」で終始せずに、「難しそうと思ったら、お電話でご相談を！」といったアプローチを動画内やテキストで行っていたのが、効果を発揮したと見られています。
YouTube動画広告は今後ますます盛んになるからこそ知識は必須
通信端末・通信インフラが発達している現代では、YouTubeのような動画サイトは生活のなかで当たり前のものになっていきます。
あわせて、企業が動画広告を出すことも、今より当たり前になっていくでしょう。
競合企業のマーケティング戦略に遅れをとらず、むしろ先を進むためには、動画広告に着手し、スピーディなPDCAを回して経験とデータを蓄積していく必要があります。
弊社DOGABRAINSでは、個々の企業・事業者様にあわせた、最適なコンテンツでの動画制作を承っております。
制作実績のページもありますので、まずはイメージをつかんでみてはいかがでしょうか？
ご相談も含め、お気軽にお問い合わせください！
