2021.04.03
動画マーケティングとは?未導入者向けに有用性やメリットをご紹介
現代は、情報化社会の発達に伴い、動画マーケティングへの注目度・有用性が日々増しています。
「動画マーケティングって言葉は聞くけれど、よくわからない…」
「動画マーケティングが、自分たちの仕事にどう役立つの?」
と疑問を持つ、企業の経営者や関連担当者に向けて、動画マーケティングの意味や、導入による有用性やメリットを紹介します。
動画マーケティングとは、企業のブランディングや商品・サービスのマーケティングに、動画コンテンツを利用する手法です。
マーケティングとは、単なる市場調査を指す言葉ではありません。
商品やサービスを広く効率的に販売するため、市場調査・企画・製造・輸送・保管・販売展開・宣伝など、企業活動の全過程を総称する言葉です。
企業が生き残っていくための戦略と、売上と利益を伸ばしていくための戦術に、各企業にふさわしい動画コンテンツを作成し活用することが必須です。
インターネットが普及する前の時代では、動画マーケティングと呼べる戦略は、テレビのコマーシャル(CM)や店頭・イベント等で映像を流すといった限定的なものでした。
テレビCMは、大衆向けに広く告知できる意味で、強大な影響力がありました。
しかし、現代ではインターネット環境が整い、老若男女が個別にスマートフォン等の端末から、テレビ番組を自由な時間に配信サービスで閲覧できます。
時代と環境の変化で、テレビCMの「大量で効率的な宣伝」の効果は薄まっています。
事実、YouTubeなどの動画配信サイトを利用したことがある人は、コンテンツが始まる前に企業CMが流れていることを目撃されているでしょう。
動画マーケティングを検討・考慮しないという選択は、競合他社に後れをとるというデメリットしかありません。
個々の企業に「動画マーケティングを取り組むべき」とご提案する理由には、
という点が挙げられます。
2018年11月30日、株式会社サイバーエージェントから、動画広告市場の推計と今後数年の予測が公表されました。
公表された記事によると、2018年での動画広告の市場規模は1,843億円、前年対比で134%となっています。
内、モバイル動画広告の需要は1,563億円で、前年対比143%となり、動画広告の需要全体における85%を占めています。
グラフではPC(パソコン)の該当する割合がほぼ横這いで、スマートフォンやタブレット向けの割合が成長し続けると予想されています。
2024年には、動画市場規模は4,957億円に達すると予測されており、動画マーケティングの将来性・有用性が今後も見込めることがわかります。
動画マーケティングが活発化している要因には、動画市場の拡大が挙げられます。
市場拡大を支えているのは、ITインフラの発達に伴う、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の普及とユーザー数の増加です。
LINEやTwitter、Facebook等の代表的SNSは、ユーザー個別の利用特徴に合わせた動画広告が配信可能なため、企業にとってターゲティングしやすい、というメリットがあります。
テレビCMのように、不特定多数の視聴f者へ、おおまかな配信をするしか方法が無かったのが旧来の動画マーケテイングです。
しかし、すでに時代とメディア環境は変化し、ネットを通してターゲット層にピンポイントな動画コンテンツを配信できるよう進歩しています。
総務省が公開している『平成29年版 情報通信白書』を参考に、代表的SNSの利用率の推移と、性別・世代別の利用率グラフを把握してみましょう。
上の2つの図は、総務省が発表した「代表的SNSの利用率の推移(全体)」と「年代別・性別における代表的SNSの利用率」です。
2012年時点では、6種類のSNSからいずれかを使用している割合は41.4%でしたが、2016年では71.2%に伸びています。
さらに、性別・年代別での各SNS利用率からも、動画配信サービス『YouTube』の利用率は、11種類の項目中、特出していることが読み取れます。
幅広い層に向け、動画マーケティングを活用できる状況にあると見なせるでしょう。
動画マーケティング導入のメリットは、「動画コンテンツだからこそ、豊富な情報量をユーザーに伝えられる」という点です。
アメリカの調査会社「フォレスターリサーチ」のJames McQuivey博士によると、1分間の動画で、180万語、Webサイト換算で3,600ページ分に匹敵するとされています。
単純なテキストや静止画像の表示より、5,000倍の情報量に当たるとも言われています。
また、32の国際版を持つアメリカ発の経済誌「フォーブス」によれば、シニア・エグゼクティブクラスを対象にした実験で、未取引企業の動画コンテンツを視聴した人のうち、65%が実際に未取引企業のWebサイトを訪問したという統計が出されています。
さらに、動画コンテンツを視聴した人の45%が、実際の問い合わせに至ったという報告もあり、動画マーケティングによる商品・サービスへの理解度向上、訴求・集客効果が見られます。
動画コンテンツを用いることで、
というアプローチを、視聴ユーザーに働きかけられます。
動画マーケティングのデメリットとして挙げられやすいのは、導入までのハードルの高さです。
一部の大企業を除けば、動画コンテンツの制作が行える人材や機材、ノウハウを自前ですべて用意できる会社は無いでしょう。動画マーケティングを実施するには、動画制作会社への外注が必要となります。
当然ですが、外注先には制作費用がかかり、過程においては打合せや詳細決定のための時間もコストとして必要になります。
「制作費用と時間が、どれほど必要なんだろう…?」という不安が、動画マーケティングへの導入を躊躇させていると言えるでしょう。
デメリットを乗り越えるには、動画制作を外注する前に、社内で『動画マーケティング利用の目的』を明確にしておくことが望ましいです。
利用目的の明確化は、動画マーケティング全体の、軸がぶれない運用につながります。
一例として、四国にある結婚式場の運営会社についてお話しましょう。
この結婚式場の運営会社では、20代をターゲット層にして、着物のレンタル事業も行っています。
豊富なレンタル着物を効果的に訴求するには、静止画の広告よりも、動画広告のほうが有利です。
2018年11月に、レンタル着物を次々と見せる15秒の動画広告を、FacebookとInstagramで展開すると、若いターゲット層にマッチして反響を得られました。
動画広告自体は試験的に流す予定でしたが、クライアントにも喜ばれ、約2か月配信されました。
11月から翌1月で、リーチ数・クリック数ともに4倍となり、同社のレンタル事業のPRも含め、良い反応を得られました。
同時期に、結婚式場も動画広告で配信しようという流れになり、同じく15秒動画が作成されました。
伝統的な和風な結婚式場で、格調高い雰囲気がポイントだったので、やはり動画の方が、良さを伝えられやすいと考えられていました。
しかし、和風結婚式場の動画広告はレンタル着物ほどの反響は無く、2週間ほどで配信停止という結果になりました。
和風結婚式場の動画広告が、レンタル着物ほど反響を得られなかった原因には、分析の結果、ひとつの仮説が挙がりました。
「商材が、格調高い和風の結婚式場だと、若い当事者だけではなく親御さんへの訴求が必要だったのではないか」というものです。
式場を決定する際、両家の賛同が得られるかどうか。両親が費用を負担するケースならば、なお親御さんの影響力は強まります。
つまり、「売り込む商材・サービスに対する、ターゲット設定のズレ」が、動画広告が成果を出せなかった原因ではないか、ということです。
もし、訴求する式場が簡易で低価格のものであったり、披露宴や2次会パーティのPRであれば、結果はまた異なるかもしれません。
レンタル着物も結婚式場も、利用するユーザーとして想定したターゲティングは「若い男女」で誤ってはいません。
しかし、費用を支払う人は誰か、ターゲティングしたユーザーだけで決定できるのか等、商材・サービスに応じて、より深いマーケティングが必要であることがわかります。
企業の経営者や関連担当者に向けて、動画マーケティングの意味や、導入による有用性やメリットを紹介しました。
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