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2021.04.30

動画広告向きのビジネスとは？業種別での傾向と活用法

「動画広告を出してみたいけれど、うちの商品に効果があるだろうか？」

「わが社のサービスは、動画広告でより認知されるだろうか？」

経営者やマーケティング担当者の中には、取り扱っている商材が動画広告に適しているのか、判断がつかない方もいるでしょう。

今回は、どのような商材が動画広告に向いているのか、業種別での傾向と活用法をご紹介します。

動画広告の業種別クリック率から傾向を知る

＜データ参考元：Degital advertising benchmark report｜adform＞

上の表は、デンマークのアドテクノロジー起業『アドフォーム（adform）』が、業種別で動画広告のクリック率を発表したデータを、ランキング表にしたものです。

クリック率とは、CTR（Click Through Rateの略）とも呼ばれ、広告の表示回数に対し、クリックされた数の割合を示したものです。

クリック率の数値が高いほど、「広告がユーザーの興味を惹いて、詳細を見る気にさせた」と表現できます。

アドフォームの公表データから見ますと

• 1位：趣味・興味系　0.82％
• 2位：ショッピング系　0.67％
• 3位：ビジネス系　0.62％

が、動画広告でクリック率がTOP3となった業種です。

ちなみに、アドフォームの公表データでは

• パソコンでの、通常バナー広告の標準クリック率：0.11%
• スマートフォンでの、通常バナー広告の標準クリック率：0.27%
• 動画バナーの標準クリック率：0.42%

とされていて、数値から動画広告の訴求力がわかります。

自分が扱う商品やサービスがどの業種分類になるのか確認して、目安としてクリック率を認識しておきましょう。

動画広告の業種別クリック率1位：趣味・興味系

業種別クリック率1位の「趣味・興味系」とは、個人的に楽しむ娯楽を総合的にまとめたカテゴリーです。

例えば、雑誌や漫画、小説などの「読書」や、好きなミュージシャンなどのCDやライブDVDを含めた「音楽」が該当します。昨今では、「ゲーム」の範疇としてソーシャルゲームの広告も加わります。

現代の娯楽は、多種多様に細分化されていますので、旅行・車・不動産といった高額商材に比べると、「趣味・興味系」の商材ひとつひとつは少額規模になる傾向があります。

しかし、ユーザーに「クリックしてみよう！」という興味・関心を刺激するという意味では、有力な業種です。

5秒から15秒～30秒ほどになるWeb系の動画広告では、キャッチ―な演出をすることでユーザーを引き寄せる必要があります。

趣味・興味系の商材は、コンテンツそのものがユーザーを引き寄せるよう制作されているので、動画広告に取り入れやすいのです。

動画広告の業種別クリック率2位：ショッピング系

業種別クリック率2位の「ショッピング系」とは、美容品や化粧品、消耗品を指します。

（服やアクセサリーは「ファッション系」に、飲料品や食材などは「食事系」に分類）

美容品や化粧品、消耗品では、通信販売のみでの取扱品などが広告に注力しています。

動画ですと、使用感も伝わりやすく、「商品やサービスを利用した自分」というイメージが湧きやすくなるという要素もあります。

現在では『ライブコマース』と呼ばれる、生放送での動画配信サービスも含まれます。

ライブコマースでは、知名度があるタレントやインフルエンサーが、リアルタイムで商品やサービスを紹介します。

ユーザーは、動画広告の出演者とコミュニケーションをとって購入するかどうかを決定できるので、購買意欲を促進するマーケティング手法として注目されています。

動画広告の業種別クリック率3位：ビジネス系

業種別クリック率3位の「ビジネス系」とは、転職や情報商材、学習教室などを指します。

転職サービスや教材などの情報商材、学習教室は、購入したユーザー自身で左右される要素があるので、商品やサービスそのものでは優劣がつきにくいのが特徴です。

文字や数値で表すスペックや、写真からでは伝わりにくい商材の魅力も、動画広告だと伝えやすくなります。

また、商材を扱っている企業の信用性やブランディングも、ユーザーにとって購入判断の材料になるので、「ユーザーに好印象を与える」という要素を動画広告に盛り込むのが望ましいです。

このカテゴリーの商材を扱う経営者や担当者は、「商品やサービスを売るための動画広告」という観点だけでは不足です。「商品やサービスを通して『より良くなった自分の姿』を、ユーザーにイメージさせる動画広告」を意識する必要があります。

どの業種でも共通する動画広告の3つの目的

どのような動画広告を制作すればいいのかは、取り扱う商品やサービス、企業内外の状況によって変化するので、「こうすれば間違いない」という正解はありません。

しかし、動画広告を制作する上で、業種別に関係なく共通する3つの目的がありますので、理解しておくことで動画マーケティングの展開に役立つでしょう。

どの業種でも共通する動画広告の3つの目的には

• ブランディング
• 認知拡大
• 購入促進

が挙げられます。

「動画広告の制作時、上記の3つを必ず取り入れなければいけない」という意味ではなく、「動画広告を制作する上で、3つの目的から、どれを意識するか」が重要という意味です。

全業種の動画広告の共通目的1．ブランディング

＜『グランディア芳泉 リクルート動画』より＞

ブランディングの動画広告では、商品やサービス、企業そのもののイメージアップを図ります。

弊社DOGABRAINSでは、同じ福井県の企業『あわら温泉 グランディア芳泉』のリクルート動画を手がけた経験があります。

宿泊部屋や温泉という「職場」の紹介はもちろん、就職希望者が気になる「どんな人が働いていて、どのように過ごしているのか」という「人」を知ってもらうこともブランディングのひとつです。

リクルート動画として、企業への共感や信頼を得られる要素が無ければいけません。

スタッフの働いている姿や話している様子は、「ここで働いてみたい」という求人者の心理を引き起こす要素となります。

これを繰り返し見せられるのは、動画広告ならではの強みです。

全業種の動画広告の共通目的2．認知拡大

＜『大虫電工CM オムドくん 面接篇』より＞

認知拡大系の動画広告では、商品・サービスの認知度を向上させる要素や演出を盛り込みます。

現代では、テレビCMでもWeb動画でも、容易にネット上でシェアされます。

以前は口コミでしか広まらなかった話題も、「ネットでの拡散」という新しい広がり方で、不特定多数にシェアされます。

シェアされるためには、面白味とインパクトがあるコンテンツが必要です。

上の画像は、弊社が制作させていただいた『大虫電工』のCMです。

まずは「企業を認知してもらう」ことと、「ユニークなCMを作る、活気のある企業」という印象を、ユーザーに伝えていきます。

全業種の動画広告の共通目的3．購入促進

＜『女将の酒 PR動画 60秒ショートバージョン』より＞

購入促進を目的とする動画広告は、テレビCMから現在のWeb系CMまでもっともポピュラーな形式です。

しかし、現代の消費者は数多くの商品やサービスを見る機会があり、情報が飽和している状態です。

ただ単に商材を映しただけの動画広告では、よほど特徴やメリットが無ければ、ユーザーの興味・関心を引くのは困難です。

上の画像は、DOGABRAINS制作の、福井県あわら市の「あわら温泉女将の会」が手がける、オリジナル日本酒『女将』のPR動画の1コマです。

商品である日本酒を映すだけでなく、「原料の米が育つ福井の風景」や「女将たちが田植えをするシーン」、「日本酒の製造現場」などがPR動画に流れます。

商品PRだけでなく、地元のブランディングを行い、ユーザーにより深い印象を提供できるよう構成されています。

DOGABRAINSの動画実績は、公式サイトの制作実績ページでご確認できますので、ぜひご覧ください。

業種別で考える動画広告の活用法

どの業種でも共通する動画広告の3つの目的を理解したあとは、各業種・各商材に適したコンテンツを考案しましょう。

一例として、関東にある情報商材を扱う企業のお話を紹介します。

この企業では、弁護士や弁理士、税理士への受験を検討するユーザーに向けて、資格試験対策の教材テキストやWeb講義などを提供しています。

情報そのものが商材となるため、テキストや講義の内容を簡単に公開するわけにはいかず、「どのようにしたら、受験を検討しているユーザーに、自社のサービスに関心を持ってもらえるか？」が課題でした。

そこで、この企業ではPR動画を定期的に制作し、講師陣やサービス利用者で合格した人などを登場させ、試験勉強のコツや質問コーナー、シンプルな講座説明会を展開しました。

動画は短いもので1分程度、長くても7分程度が主流です。

各動画は、ユニークなテイストで演出したものもあり、未購入ユーザーに「気軽な閲覧」をしてもらうための配慮がなされています。

動画の継続公開や、受験申込シーズンの重なりなどもあり

• 初年の3月：契約数 約40件／売上 約70万円
• 翌年の3月：契約数 130件／売上 約300万円

という成績が出ました。

「ユーザーの需要に応え、好印象を与えるコンテンツを、継続して制作していく」という方向性がヒットした例です。

動画広告は業種別の特性と共通の目的要素を活かして制作しよう

自社の商材に適した動画広告を思案している人は

• 業種に関わらない、共通の目的を持って制作する
• 業種別でのユーザー需要に応え、コンテンツを構築する

という方向性で進めると、他社との差別化を図れる指針にできるでしょう。

動画制作・コンテンツ構築でお困りの場合は、弊社DOGABRAINSがご相談に乗らせていただきます。お気軽にお問い合わせください。

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