news

2021.09.26

社員教育に動画を活用！研修やマニュアルの映像化が生むメリット5選

企業が成長していくには、社員教育は必要不可欠です。

しかし、「人材育成にあまりコストをかけられない…」というケースがあるのも現実です。

今回は、経営者や社員教育の担当者に向けて、動画の活用が社員教育に効果的・効率的であることをご紹介します。

社員教育動画を活用するべき5つのメリット

社員教育に動画を用いると、主に5つの観点でメリットがあります。

• 教育の質を一定に保てる
• テキストや写真だけよりも理解度が上がる
• コストパフォーマンスが良い
• 繰り返し閲覧できる
• 実務の中で確認できるので学習効果が高い

自社でのネックになっている要素と照らし合わせて、問題解決につながるか確認してみてください。

メリット1．教育の質を一定に保てる

指導側が複数人いたり教育内容に差異があったりすると、習っている側は困惑します。

「Aさんは〇〇と言っていたけれど、Bさんは△△と言っている…。どちらが正しいんだろう」と、習得に時間がかかったり、誤った内容を身につけてしまったりする恐れがあります。

指導側が同じ人物ひとりであっても、やはり人間ですので、その日の体調や気分によって教育の質が変化することは十分ありえます。

「一定の質の教育内容を、社員やアルバイト、パートに伝えていく」ことができれば、業務レベルの底上げができ、ミスやトラブルの減少、作業のスピードアップが図れます。

教育内容を動画にすることで、伝えるべき事柄の検証も容易になり、常に一定の指導が可能になります。

また、現代は教育動画をデータとして広範囲に共有できます。

遠隔地に複数店舗があったり地方の支店があったりする企業では、業務内容が変更となる際も、一律に変更内容を伝えられるので、効率良く一定水準の教育をおこなえます。

メリット2．テキストや写真だけよりも理解度が上がる

動画は、テキストや写真だけの表示より、約5,000倍の情報量を内蔵できるとされています。

アメリカの調査会社「フォレスターリサーチ」によると、1分間の動画で、180万語、Webサイト換算で3,600ページ分に匹敵すると発表しました。

音声や動きがあると、理解度の向上を図られ、また記憶に残りやすいという特徴もあります。

理解度が上がれば習得時間のコストも削減できます。

メリット3．コストパフォーマンスが良い

従来の社員教育は、コストがかさむものでした。

教材や資料などの印刷代や、それらを準備するスタッフの人件費や時間コストも発生します。

外部から講師を雇えば依頼料が必要になります。

社員教育のコンテンツを動画にした場合、社員が動画を準備するなら人件費や時間がかかりますし、専門の制作会社に依頼すれば、それ相応の費用が必要になります。

しかし、制作した動画は継続的に使用できて、コストは発生しなくなります。

新入社員の雇用や研修のたびに人件費や外部への依頼料を支払うことと比較すれば、教育動画という財産を持てるぶん、コストパフォーマンスが優れていると言えます。

メリット4．繰り返し閲覧できる

動画コンテンツは、望むときに何度でも視聴でき、同じ研修や教育内容を繰り返し学ぶことができます。

また、データをコピーして、遠隔地や複数の場所で、同時に使用することも可能です。

「繰り返し閲覧できる」という要素を活かすなら、時流に合わせて頻繁に変化する業務内容よりも、ビジネスマナーや実務の基礎部分といった、普遍的なコンテンツが動画化に向いています。

メリット4．繰り返し閲覧できる

現代では、多くの企業で『OJT』での社員教育をおこないます。

『OJT』は、「On the Job Training（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）」の略で、現任訓練ともいいます。

新入社員をできるだけ戦力にするために、職場で実務をさせながら教育を施す手法です。

この記事の読者の中にも、『OJT』を実施されている企業の方がいるのではないでしょうか。

新入社員を研修室に集めて、みんなで教育動画を見せていた時代から変わり、現代ではタブレットで実務をおこないながら教育動画を閲覧できます。

実務の中で正しい業務手法を確認し、間違った際はその場で動画から答え合わせができます。

『OJT』の精度も上げるのにも、動画での社員教育は有益です。

企業におすすめしたい！「動画に向いている教育コンテンツ」とは

社員教育の動画についてメリットをご紹介しましたが、すべてを動画化すればいいものではありません。

頻繁に内容が変化するものだと、そのたび動画を作り直さなければいけなくなるので、かえってコストがかかってしまいます。

内容変更の頻度が高くなく、けれど重要性があるコンテンツの動画化が望ましいです。

業種によってさまざまなケースが考えられますが、

• 新人に向けた基礎教育
• コンプライアンス教育
• ノウハウのマニュアル
• 研修・講演

などは、手堅い動画コンテンツとしておすすめできます。

新人に向けた基礎教育

会社内のルールやビジネスマナーなど、入社してすぐに覚えなければ支障が出る事柄は、頻繁な変更もないので社員教育動画に適しています。

「ビジネスマナーくらい、入社前に身につけて当たり前。自力でおぼえて当たり前」という考えもあります。

しかし、マナーは「我流」で習得すると、そもそも会社にそぐわないマナーだったり、修正に時間がかかったりするケースもあります。

会社にとって必要なルールやマナーを一律に習得させるには、動画による教育が効果的です。

コンプライアンス教育

コンプライアンスとは、企業が法令や規則を守ることの概念を指します。

コンプライアンスを違反した会社は、昨今ではニュースやネットの口コミで容易に広がり、ブランドの失墜や経営困難におちいるケースもあります。

経営者や役職を持つ職員だけがコンプライアンスの意識を持っているだけでは不足であり、まず一般社員にコンプライアンス教育を施し、取り組んでもらう必要があります。

各種マニュアル

マニュアルと一言で表しても、

• 業務マニュアル
• 商品やサービスのマニュアル
• 営業マニュアル
• 技術ノウハウのマニュアル

など、業種によってさまざまなものが必要とされます。

特にノウハウを伝達するためのマニュアルは、ベテラン社員の知見をデータ化して保管できるのも魅力です。

研修・講演

外部から講師を招いた場合、費用が発生していることが多いでしょう。

1回の講演で終わらせずに、動画によるアーカイブで参加できなかった社員や、今後入社する社員に向けての教材とすれば、コスト的にも有益です。

現在はスマートフォンのカメラで誰でも簡単に撮影ができますが、画面がブレたり音声が聞こえにくかったりして、使い難い動画になってしまう恐れもあります。

長期的に活用する研修・講演の動画ならば、専門の制作会社に撮影を依頼してみてはいかがでしょうか。

社員教育動画の事例

今回の事例として、地方でチェーン展開をしているホームセンターです。

こちらのホームセンターは、日本海側のある県内で8店舗、地域密着で30年ほど経営を続けています。

各店舗での独立性が強く、商品の品ぞろえから社員教育まで店舗ごとにおこなってきたので、「A店では店員が親身に対応してくれたのに、B店では不親切な態度をとられた」といったクレームが出るほど、社員の質に格差がありました。

ある年、全国展開の大規模ホームセンターが県内に参入してきたことで、事例のホームセンターでは売上が減少していくことになります。

地域密着型の店舗として、品ぞろえや注文から納品までの早さを改善しようと務め、同時に社員教育も手がけました。

社員教育は、月に1回、本部に集まる日を決めて、研修を受けてもらうようになりました。

外部から講師を招いて接客マナーの講義をおこなったり、社員が持ち回りで講師役として学んだことを発表したりするなど、人材育成に時間と費用を投資しました。

しかし、社員が研修で学んだことが、現場でのアルバイトやパートにまで伝わりきれてなく、お客様からの評判は芳しくありませんでした。

動画による教育の効率化が店舗運用全体の効率化につながる

アルバイトやパートの接客レベル向上を目的に、アルバイトやパートに向けた教育動画が制作されました。

「挨拶やおじぎの仕方」といった基本的な要素から、外部講師の講義で紹介された接客技術など、ひとつの動画で長くても数分程度の尺で準備されました。

次に、タブレットで教育動画を見ながら、社員からアルバイト・パートに指導していくという仕組みが決められました。

動画はデータとして本部から配信されます。

アルバイト・パートは、見終わった動画や習得した内容の動画は順次、管理シートにチェックをいれることで、教育の抜けを防ぐようにしました。

また、経験を積んだアルバイトやパートが、今度は新人に教える側にまわる際も、教育動画が役立ちました。

教育動画の流れに沿えば、誰でも一定の水準で指導できるからです。

アルバイト・パート同士でも教育体制ができてくると、社員は店舗運用に当てる時間を確保できるので、効率良く業務をおこなえます。

「教育」という一部の効率化が、店舗や会社全体の効率化につながっていったことで、動画の活用法としては成功と言えるでしょう。

社員教育動画の活用で効率化と人材育成を図ろう

どの分野の企業でも、人材育成は延々と続く課題のひとつです。

社員教育に動画を活用することは、効率化を図れるうえに教育の質を向上しやすいので、積極的な利用をおすすめします。

弊社DOGABRAINSでは、企画・制作はもちろん、教育動画を初めて導入しようと検討されている経営者や担当者のご相談からも承っております。

まずは、お気軽にお問い合わせください。

新着情報一覧を見る